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災害復旧対応(DR)について

2016年10月07日

  • 災害復旧対応(DR)について
 西日本から東海にかけて多大な被害をもたらすといわれている南海トラフ地震が、30年以内に70%、50年以内に90%の確率で発生するとされています。(2014年時点)システム運用を行っている立場としては、機器の障害、環境の障害だけでなく、自然災害等にて被害を受けることも想定し、復旧・修復方法を備える必要があります。弊社では、企業のDR運用について携わっております。
  • 災害復旧対応(DR)とは
ディザスタ・リカバリ(DR / disaster recovery / 災害復旧)
 災害などによる致命的なシステム障害から情報システムを復旧させることです。または、そうした障害復旧に備えるための予防的措置や機能、運用体制などのことを指すこともあります。
disasterは「災害」の意味ですが、地震や風水害などの天災だけではなく、不法侵入やテロ、サイバーアタックなどの人災を含み、さらに修復不能なエラーや機器故障なども含めて考えております。
これらの致命的な障害からの復旧、および事前対策がDRです。
以下にDRの代表的なシステム障害の予防策を記載します。

 ・単純な外部メディアへのバックアップによるデータ保全
 ・レプリケーションやミラーリング・システムの利用
 ・遠隔地へのデータ転送
 ・複数のシステム(データセンター)を広域災害の影響が及ばない離れた場所に設置

  • 災害復旧対応(DR)の仕組み
 テープなどの記憶媒体にデータを保存、定期的に同じハードウェア環境のある別拠点へ輸送し、その拠点で本番環境と同一のシステムを構築するという方法がありますが、テープなどの記憶媒体の輸送に時間が必要となり、 バックアップ環境のある拠点に最新データを保持する記憶媒体が存在しない期間が発生します。
また、データの復元中に本番環境に障害が発生し、停止した場合、バックアップ環境のシステムへ瞬時に切り替えることができず、長時間停止した状態に陥ることになります。

そこで、本番環境のある拠点とリカバリ環境のある拠点にネットワークを介し、常にデータのコピーをとることで同期させ、 災害発生時にはリカバリ環境を代替システムとして即時に切替え、システムの停止時間を限りなくゼロに近づけるという方法が今回紹介しているDRの仕組みとなります。

DR切り換え

このようなDRの仕組みを実現させる切替方法として以下があげられます。

 ・ハードウェアを利用したデータ同期による切替
 ・ソフトウェアを利用したデータ同期による切替
 ・名前解決での切替
 ・サービス停止から稼働による切替
    運用
 ITレベルのDR体制を先行して構築しても、事業そのものが継続できなければ意味がありません。そこで、異なる拠点でも同様の運用が実施できるように、平時の運用内容についても以下が重要となってきます。

 ・情報共有(運用内容の共有)
 ・運用設計(平時のDR機器運用、DR時の運用設計)
 ・災害対策訓練(仮想災害を発生させ、切替テストを実施)

 中でも特に重要となってくるのが災害対策訓練です。想定の時間内にすべてのシステムを切替えてサービスを提供するために、仮想災害を発生させ、本来のDR時に問題なく切替を実施することが重要となります。また、切替判断のための訓練についても実施しております。

切替実施訓練

 切替実施訓練では本番を停止し、DRを発動させます。実際に訓練を実施することで既存システムの不備を含め、改善箇所が判明し、各作業の開始・終了時間を明確にすることで切替え時間/目標設定も実現可能となり、本格的なDR切替体制が運用可能となります 。

 ・切替対象システム確定
 ・切替手順更新
 ・切替スケジュール作成
 ・切替体制調整
 ・全体影響に関するアナウンス
 ・人員確保
 ・仮想災害発生(本番環境停止)
 ・切替作業
 ・課題整理

切替判断訓練

 切替判断訓練では、実際に起こりうる災害を想定し、仮想災害発生の概要およびシナリオを作成し、DRを発動する責任者から切替を担当する作業員まで参加する台本を作成することで、実際の災害発生時に備えてフローの確認を行っております。

 ・仮想災害概要決定(地震、洪水等の災害による被害内容を想定)
 ・シナリオ/台本作成
 ・訓練実施(関係者による台本読み合わせ)
 ・課題整理

 災害は、いつ発生するかわかりません。企業にとって重要なシステムを停止しないためにもDR対策を検討、策定してみませんか。
机上訓練・運用のみならず、実際の災害を想定した訓練を行うことで、常日頃から万が一のことを意識して行動することを重要視してみてはいかがでしょうか。


本件に関するお問い合わせ先

 

株式会社ディーシステム

 東京本社  TEL:03-5462-7251 (平日10:00 ~ 17:00)

 大阪支社  TEL:06-6940-2180 (平日10:00 ~ 17:00)

 名古屋支社 TEL:052-201-7760 (平日10:00 ~ 17:00)

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